モデルハウスやモデルルームでは、ついつい最新の設備に目が向いてしまう。しかしながら、「住まいを設備で選んでは失敗する」と、五十嵐教授は注意を促す。設備は、後日の取り換えがきくからだ。
　五十嵐教授は、「まずは空間と環境の確保を最優先すべき」と力説する。将来のライフスタイルの変化に対応できるスペースがあるか、リフォーム等に耐えられる躯体・構造を有しているかを重視すべきというのだ。また、家族が長い時間を過ごす場所だけに、周辺環境や景観も重要。「こうした後日の取り換えがきかない要素こそ、住まいづくりの成否を左右する」。

　高度成長期、地価は上がり続けると考えられていた。このため、当初は小規模な住宅を購入し、年月を経たら地価の値上がり益を活用して広い住まいを手に入れるといった計画を立てる人が多かった。ところが経済が成熟化しているいま「不動産の資産価値を土地だけに求めるのは失敗のもと」と、五十嵐教授はいう。
　継続的な地価上昇を見込むことが困難ななかで、将来の住み替えなどに備えるには、建物の資産価値維持が不可欠なのだ。「中古住宅市場が整備されつつあり、リフォームローン等の開発・提供も進む。建物の資産価値を維持できれば、住み替え、リフォームなどの費用確保が容易になる」。

　従来の日本の住まいでは、たとえ狭くとも高機能を目指す意識が強かった。とはいえ、キッチンや洗面台、バス・トイレといった水回り設備の耐用年数は15～30年。しかも、設備は新しいほど機能・性能に優れる。更新を前提としなければ、住まいづくりは失敗しかねない。
　五十嵐教授は「配管・配線もメンテナンスしやすい配置が必要」と指摘する。メンテナンスしやすい構造は、間取り変更に柔軟に対応できるメリットもある。「将来ゆとりが出たところで新たな機能を付加したり、少しずつ設備を充実させていく考え方もある。家族とともに成長する住まいを志向することが、成功のポイントだ」。

　住まい手が、住まいへのこだわりを明らかにするのは大切なこと。しかし、プロの意見を無視しては、住まいを台無しにしてしまう。細部の使い勝手やデザインにとらわれるあまり、全体の動線や効率などに配慮できないケースが少なくないからだ。
　自分らしく、住み心地のいい住まいを実現するには、ともにこだわりの家を目指すことのできるよきパートナーを得ることが必要である。長期的な視野を持ち、住まい手の立場で提案する力のあるパートナーを選びたい。もちろん、提案を実現する多様なメニューを用意しているかも吟味したいところ。まずは、じっくりと話し合って、長く付き合えるかを確認してみよう。

　マイホームの購入・新築時の資金は、住宅ローンの利用が一般的だ。借入限度額いっぱいまでローンを設定する人も少なくないが、購入価格の２～３割以上の自己資金を準備することが望ましい。引っ越し代やカーテンなどのインテリアにも意外に費用がかかるので、住み替え全体の資金計画をしっかりと立てておこう。
　また、将来のメンテナンスやリフォームの資金も考慮しなければならない。特にメンテナンスは、資産価値を維持し、将来の活用の可能性を高めるのに不可欠だ。最近はリフォームローンなど、２００年住宅を視野に入れた金融商品も提供されている。しかしながら、購入時のローンを抱えたままでは、審査が厳しくなることは想像に難くない。繰り上げ返済を利用するなどして、生涯の住コストを圧縮する方策を考えたいものだ。